総合的な中国語 翻訳サービスを行っております。翻訳についてのさまざまなサービスはお任せください。

中国語翻訳サービス.jpのサービス内容

翻訳サービス

「中国語が出来る」ということは、 必ずしも「中国語の翻訳ができる」という ことではありません。 翻訳者はすぐれた言語力を以って、直訳の留まらない、正確な意味の読みやすく、分かりやすい文章にする技術が必要とされます。
文章の用途に応じ、 適切な用語や言葉づかいなどを使い分ける、判断力の有無が、訳者の実力として問われます。
案件により、最適な翻訳者をコーディネートし、お客様にご満足の頂ける仕事を心がけています。

DTP

会社案内、学校案内、パンフレット、 ポスター、チラシ、冊子、雑誌広告、 DM、封筒などの 出版・印刷物のデザイン、 編集から印刷まで印刷関連の幅広い業務を ご提供致します。 お客様のニーズにマッチした、Illustrator、 Photoshopなどを各種アプリーケーションで対応しております。

校正

弊社の校正は、一般的または 専門的な書式仕様にしたがって、 文書の構成、単語の区切りや文章の 改行箇所 などが正しいかどうかを、熟練した中国語ネイティブス タッフが、緻密にチェックし、編集します。

レイアウト

会社案内、学校案内、パンフレット、 ポスター、チラシ、冊子、雑誌広告、 DM、封筒などの 出版・印刷物のデザイン、 編集から印刷まで印刷関連の幅広い業務を ご提供致します。

プルーフリーディング

弊社の校正は、一般的または 専門的な書式仕様にしたがって、 文書の構成、単語の区切りや文章の 改行箇所などが正しいかどうかを、 熟練した中国語ネイティブスタッフが、緻密に チェックし編集します。

テープ起こし

中国語による講演のテープやビデオ、 シンポジウム、インタビュー、ロケVTR など中国語の音声をワードファイルなどに書き起こし、データ化致します。 中国語ネイティブスタッフが直接作業しますので、より正確な仕上がりとなります。

WEB(html)作成

中国語に適したフォント、タイトル、表、図などの配置を 中国語ネイティブスタッフの 指摘を受けながらのhtml化となります。 日本語/多言語から中国語への翻訳 及びWEB(html)作成を一貫して行います。

文字入力・ルビふり

文字入力: 紙ベースの中国語をデジタルデータで入力致します。
ルビふり: 中国語の読みを、カタカナもしくは、ローマ字で表記します。

WEB診断サービス

中国語ネイティブの立場から、御社の中国語サイトの診断をいたします。 WEBの内容はもちろん、ターゲットの設定、ページの構成などもアドバイスさせていただきます。

納品までの流れ

1.見積前のご確認

文章の量、専門性などについては 可能なかぎり詳しいご記入をお願 いします。 納品後のトラブル防止 のため、翻訳の最終的な用途をお 知らせください。 (例えば、印刷、Web用データ、社内文書など) 納品方法やファイルの種類、 バージョンなどをご確認ください。

2.無料見積

見積りは完全無料です。 見積は原則として1時間以内に行います。 (量の多いものは、文字カウントに時間がかかる場合があります)

3.ご発注

見積書の内容をご確認の上、 正式に発注をご希望の際には、 Faxもしくはe-mailで 「発注」と ご記入の上、ご返信ください。 作業の開始は、正式なご発注を いただいてからとなります。

4.スタッフ手配

独自データーベースの中から、 ご依頼の内容に沿った優秀な スタッフを厳選します。

5.翻訳作業

出来上がる言語の中国語ネイティブによる作業を行います。 ※作業に要する期間は、量・ 専門性・納品形態によって変わります。

6.社内チェック

翻訳後、社内翻訳コーディネー ターが訳漏れなどがないか、厳正 なチェックを行います。

7.第3者チェック

翻訳者とは別の第三者が、翻訳文書をダブル チェックします。(この工程は別途料金になります)

8.最終仕上げ

翻訳コーディネーターや、第三者中国語ネイティブに よりチェックされた内容をふまえ、さらに正確な 翻訳に仕上げます。

9.納品

すべてのチェックが終了したら、e-mailまたは 郵送でお客様へ納品いたします。

10.請求書発行

納品まですべて完了した時点で、請求書を発行いたします。

対応分野

一般文書、マニュアル、取扱 説明書、パンフレット、カタログ、 IT、ホームページ、 ソフトウェアローカライズ、企画書、論文、 法律、特許、医療、土木、建築、 機械、技術、 金融、自動車、 通信、証券、経済、貿易、治験、 映像、広告

主な取引先

【通信】

ソフトバンクモバイル株式会社
株式会社ソフトバンクテレコム
株式会社NTTドコモ
株式会社KDDI

【製造】

三菱重工業株式会社
パナソニック株式会社
三菱電機株式会社
三洋電機株式会社
日産自動車株式会社
三菱自動車工業株式会社
ヒュンダイモータージャパン
オムロンソフトウェア株式会社
ミサワホーム西関東株式会社
旭硝子株式会社

【放送・マスコミ】

日本放送協会
株式会社フジテレビジョン
読売テレビ放送株式会社
株式会社TBSテレビ
株式会社テレビ朝日
株式会社テレビ東京
株式会社BS朝日
株式会社朝日新聞社
株式会社日本経済新聞社
社団法人共同通信社

【官公庁・その他】

農林水産省
経済産業省資源エネルギー庁
財務省財務総合政策研究所
国立科学博物館
京都商工会議所
在日米国商工会議所

【金融】

株式会社JTB
株式会社H.I.,S(エイチ・アイ・エス)
株式会社近畿日本ツーリスト
三井物産株式会社
丸紅株式会社
株式会社日立情報システムズ
株式会社富士通ビジネスシステム

【教育機関】

京都大学
一橋大学
神戸大学
北海道大学
近畿大学
九州大学
信州大学
東京工業大学
大阪府立大学
広島大学
千葉大学